映画の「鑑賞データ」を活用したシアターターゲティング広告って？映画業界を変えるシネマDXプロジェクト

概要

近年、デジタル広告の進化により、さまざまな業界で顧客データを活用したマーケティングが主流となっています。

フラッグが強みとする映画宣伝におけるデジタル広告分野でも「鑑賞データ」を活用した広告手法が取り入れられつつありますが、依然として課題が残っています。

今回は、フラッグが映画配給・興行会社と共に進める「シネマDXプロジェクト」に焦点を当て、このプロジェクトがどのようなものなのか、さらに鑑賞データを活用することで、今後映画業界にどのような影響を与えるのかを解説していきます。

▼当プロジェクトについては、こちらのプレスリリースもご覧ください

映画マーケティングのDXを目指し、松竹、東映、フラッグが「シネマDXプロジェクト」を始動

シアターターゲティング広告とは？
映画業界のデジタル広告についての課題
- 鑑賞データを活用している映画館・配給会社が少ない
- アトリビューション分析の限界
フラッグが目指す解決策「映画業界を変えるシネマDXプロジェクト」
- シアターターゲティング広告の進化
- 中小規模作品向けの広告市場開拓
シネマDXプロジェクトで実現すること
- 無駄のない広告配信
- データ連携による収益モデルの創出
まとめ（ご相談＆お問い合せ）

シアターターゲティング広告とは？

シアターターゲティング広告は、映画館に来場する観客の鑑賞履歴や顧客属性（年齢、性別、住所など）を基に、ピンポイントで広告を配信する手法です。

映画館が保有するデータを活用して、映画を観に来た人をターゲティングして広告を表示します。

大手映画会社もこの広告を採用しており、映画館のウェブサイトやYouTube、Xなどのソーシャルメディア上で広告展開が行われています。この手法により、映画館に訪れる観客層に効率的にアプローチし、無駄のない広告配信が可能になります。

映画業界のデジタル広告についての課題

鑑賞データを活用している映画館・配給会社が少ない

効率的な広告配信が可能となるシアターターゲティング広告ですが、すべての映画館が自社が保有する鑑賞データを活用出来ているわけではありません。

またマーケティングを担当する配給会社の中にも、シアターターゲティング広告の利用に積極的では無い企業があります。
むしろ現状ではデータを活用出来ているケースの方が少なく、また鑑賞データを保有する映画館と配給会社の間で、データ連携がうまく出来ていないという事情があります。

アトリビューション分析の限界

映画鑑賞の決定プロセスには、オンラインとオフライン両方の要素が複雑に絡み合います。

SNSで映画の情報に早期から触れている人も、最終的に鑑賞するかどうかを決めてチケットを購入するのは、映画公開直前になります（前売り券購入を除く）。

それまでに映画館で観る予告編やテレビCM、交通広告などのオフラインの接点が非常に多く、最終的にデジタル広告だけに触れて映画の鑑賞を決定するケースはまれであることから、デジタル広告の効果をそのパフォーマンスだけでシンプルに評価することは難しく、アトリビューション分析の難易度が高いという課題があります。

フラッグが目指す解決策：映画業界を変える「シネマDXプロジェクト」

フラッグが松竹、東映と共に立ち上げたシネマDXプロジェクトの目的の一つは、映画館の鑑賞データを活用してより精密なターゲティング広告を実現することです。

この広告は、鑑賞履歴などのデータをもとに観客をターゲティングするだけでなく、各プラットフォーム上で類似のユーザーへの拡張を可能にし、同じ趣味・趣向や行動履歴を持つユーザーに対しても広告を配信します。

結果的に映画館への来館頻度を向上させ、売上の増加を図ります。特に洋画やアニメ、中小規模のミニシアター系作品など、ジャンルのファンが明確な場合に効果的な広告手法であると考えています。

シネマDXプロジェクトが実現すること

シネマDXプロジェクトによって、無駄のない広告配信による宣伝費の有効活用と興行収入の増加が期待できますが、将来的には映画館以外の各種サービスと連携し、様々なデータを統合・活用することも目指しています。

例えば、映画公式サイトや作品公式SNSとのデータ連係により、映画配給会社と映画館のデータをシームレスで繋いだり、VODサービスと連携してユーザーの映像コンテンツの趣味・趣向を映画館からVODまで横断的に把握することで、ターゲティングの精度が各段に上がるだけで無く、映画・ドラマの企画開発にも有効活用ができると考えています。

このように様々なサービスとのデータ連携により映画業界に必要なマーケティングインフラとなり、業界の成長に貢献できればと考えています。